リハビリテーション科

施設基準 

  • 脳血管疾患等リハビリテーション料(Ⅰ)
  • 運動器疾患リハビリテーション料(Ⅰ)
  • 呼吸器疾患リハビリテーション料(Ⅰ)
  • 廃用症候群リハビリテーション料(Ⅰ)
  • がん患者リハビリテーション料
  • 摂食機能療法
  • 摂食嚥下支援加算


スタッフ 

  • 理学療法士11名
  • 作業療法士5名(うち1名は訪問看護ステーションようろうと兼務)
  • 言語聴覚士3名(うち1名は訪問看護ステーションようろうと兼務)

 

専門資格 

  • 3学会合同呼吸療法認定士:4名
  • がんのリハビリテーション研修会受講:10名
  • 認定言語聴覚士(摂食・嚥下障害領域):1名
  • 認定理学療法士(呼吸):1名
  • 認定理学療法士(運動器):1名
  • 福祉住環境コーディネーター2級:3名
  • 地域ケア会議推進リーダー:4名
  • 介護予防推進リーダー:1名
  • フレイル対策推進マネジャー:1名
  • 介護支援専門員:4名
  • 認定認知運動療法士:1名
  • ボバース概念に基づく成人中枢疾患に対する評価と治療(基礎講習会修了):1名
  • 整形外科リハビリテーション学会 人材育成プラン グレードB:1名
  • AMPS認定評価者:1名
  • 転倒予防指導士:1名
  • 認知症ライフパートナー2級:1名
  • 認知症ライフパートナー3級:1名
  • 介護福祉士:1名
  • 学習療法士:1名
  • BLSヘルスケアプロバイダー:1名

 

脳血管疾患や小児疾患におけるリハビリテーション 

脳梗塞や脳出血をはじめとする脳血管疾患は中枢性の神経障害を呈することが多く、その症状は運動障害や感覚障害にとどまらず、言語や認知など高次脳機能と呼ばれる大切な領域に及ぶことも少なくありません。運動についてはいわゆる“麻痺”と呼ばれる症状が出現し、筋肉の緊張状態が変容することから起居動作や歩行などの運動のパターンが固定化、定型化しやすく、また不安定となる傾向にあります。言語や認知などにおいては言葉の理解や発語の明瞭さ、概念形成に問題を生じ、社会的な行動が障害されやすくなります。こうした脳血管疾患については運動や言語などの再学習が重要であり、必要に応じて複数の療法士による多面的なリハビリテーションを行っています。小児の発達障害については感覚をはじめとした情報の統合や処理、運動機能や言葉の遅れといった症状に対して、綿密な観察と評価を土台に個々の発達レベルに合わせた適切なリハビリテーションが提供できるよう努めています。

 

内部障害におけるリハビリテーション 


呼吸器疾患や循環器疾患、代謝性疾患、消化器疾患あるいはその外科手術後においては、全身的な体力や運動耐容能の低下から日常生活に支障を来たす場合があります。これらのリハビリテーションとしては体力増進や活動性の向上を目的とすることが多く、年齢や体力、全身状態を考慮に入れて、適切な運動強度で訓練を進める必要があります。離床を援助し、少しずつ生活レベルでの活動参加へと促してまいります。呼吸、循環、代謝などの領域における疾患は生活習慣との因果関係が深く、その予防は高齢化社会において喫緊の課題とされています。当院では呼吸器教室や糖尿病教室が定期的に開催されており、リハビリテーションスタッフはその一員として運動指導面を担当しています。

 

運動器疾患におけるリハビリテーション 

 


骨格を構成する骨、関節を制動する靱帯、身体を動かす筋肉などの運動器が何らかの外傷や疾患により障害されると、関節の動きが制限されたり、筋力が乏しくなるなどして、結果として自宅生活や学校生活、スポーツ、仕事への復帰に支障を来たします。関節の動きや筋力、動作の円滑さ、スピード、安全性や安定性を向上するためのトレーニングを行います。様々な歩行補助具や自助具などの適応や使用方法の指導も、患者さんの状態に合わせて行っています。

 

 

訪問リハビリテーション

  

病院内で行うリハビリテーションは、安全で安心な環境下にありますが、実際の生活空間との乖離は否めません。自宅で行う訪問リハビリテーションでは、どのような活動環境にあるか、問題点が何であるかを把握しやすく、具体的で実際的な訓練プログラムを提供できる利点があります。当院では療法士1名がこれに従事し、運動療法を中心に環境整備や生活指導、家族指導なども併せて行っています。

 

その他 

 

多くの患者さんが退院後の生活に不安を抱えていらっしゃいます。自主訓練やご家族に対する介助法の指導も大切であり、必要に応じて実践・習得していただきます。時には患者さんやご家族様と一緒に自宅に赴いて、実際の生活場面を確認した上で助言する場合もあります。また幼児期や学童期における発達の遅れに対する相談や助言についても、教育、療育、自治体など関係機関と連携を取りながら関わっているところです。

 

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